山岳保険に入ろう！

先ほど、フジテレビの神ギ問という番組で、

「遭難した登山者がヘリで救出してもらった場合、いくらくらい請求されるの？」

という問題が紹介されていました。

私自身は登山をたしなみませんし、雪山など遠目に鑑賞するだけお腹一杯ですが、家族が山登り好きなので興味津々で観てしまいました。

結論から言うと、山岳保険に入っていれば、たいていの遭難費用は補償してくれそうです。

警察や消防の捜索活動は税金で

まず、遭難時にいきなり日本山岳救助機構（jRO、ジロー）のような民間の救助隊がヘリを飛ばすことなどなく、地元の警察署や消防署が登場します。

しかも、むやみやたらに救助用のヘリを飛ばすわけではなく、遭難者の居場所がわからない限り、ヘリは飛ばさないそうです。

たしかに、各局の警察24時を観ていても、居場所の連絡が入ってからヘリが飛んでいますよね。

さらに、居場所がわかって警察や消防のヘリが飛んだとしても、これらのヘリコプターをはじめとした捜索費用は税金でまかなわれるので、遭難者が個別に請求されることはありません。

警察や消防の後に民間救助隊が登場

そして、警察や消防がまず3日から1週間の捜索活動を行い、そこで捜索活動が一旦打ち切られます。

警察もたくさんの事件や事故を抱えているので、一つの遭難事件について基本的に最大1週間以上のリソースは割かないようです。

行政による捜索が打ち切られる際、警察の方が地元の遭難対策協議会という民間団体を遭難者家族に紹介し、民間の救助隊の出番となりますが、この民間の救助活動は税金でまかなわれないので、費用が発生することになります。

民間救助隊の費用

民間救助隊の費用ですが、救助隊員1名につきおおよそ次の費用が発生します。

・入山時の保険代（15,000円）
・山に行くまでの交通費（3,000円）
・捜索中の飲食費（5,000円）
・暖房に使う燃料代（7,000円）
・日当（50,000円）

50,000円という日当については冬の価格であって、

夏だと20,000円となります。

ということで、冬だと救助隊員1人あたり1日8万円ですが、山岳保険に入っていれば、これらの費用が補償されることになります。

日本山岳救助機構の場合、年会費2,000円で330万円までの救助費用がまかなわれるので、山岳保険への加入は必須ですね！

山岳保険の他に大切なこと

テレビを観ながらふと私の脳裏を過ぎったのが、2015年の正月早々、新潟県湯沢町で遭難したスノーボーダーでした。

登山届け（登山計画書、登山者入山カード）を提出していないのに提出したと嘘をついてコース外へと行ってしまい、遭難した人たちです。

救助隊員に怒鳴られていた映像を覚えている方もいらっしゃることでしょう。

救助にあたる人たちも命がけなので、まず遭難しないこと、そして遭難しても迷惑を最大化させないよう、正確な登山届けも出しておくに限ります。

山岳保険は必須

遭難した人たちのニュース映像を見ていると、「まさか自分が遭難するとは」という類の発言が目立ちます。

山を甘く見ている初心者が言うならわかりますが、登山歴のある方でも言っているので、まさに人間いつ遭難するかわからないということなのでしょう。

となると、登山するにあたって山岳保険に入らないという選択肢はなさそうです。

山岳保険には是非入っておきましょう。